最近、『市川海老蔵』さんが暴行を加えられて大けがをした事件が起こったね。そもそもどんな人物なんだろう？


市川海老蔵（本名：堀越孝俊）は、日本の歌舞伎役者。一声、二顔、三姿という優れた歌舞伎役者であるための条件をそろえているといわれているんだって。

市川海老蔵とは本名ではなく名跡（みょうせき）という代々継承される個人名で、最近は市川海老蔵から市川團十郎へ襲名されることが多いみたいだよ。

どんな役をしても芸容が大きく色気があり、海外で公演したときも、その芸はも大きな話題を呼んだのだとか。

中でも、ロンドン・アムステルダム公演をしたときには、市川亀治郎と踊った「色彩間苅豆」で、その年の優れた演劇に与えられる英国ローレンス・オリビエ賞最優秀ダンス賞を受賞したそうだよ。

10代のころは反発ばかりしていたものの、20代になって、祖父が「勧進帳」の武蔵坊弁慶を演じる映像を見てから意識が変わって、不摂生な生活を自重して歌舞伎に専念するようになったんだとか。

今回の事件、少し前には結婚相手の小林麻央さんにプレゼントした手掘りルビーなど話題に事欠かないけれど、早く復活してまた舞台に出てもらいたいものだね。

詳しくはコチラ→[十一代目市川海老蔵]

ネットサーフィンをしているとよく、『はてな』というサイトを見かけることがあるんだけど、一体どんなサイトなんだろう？


はてなとは、株式会社はてなが運営するネットワークサービスの総称のこと。

色々なサービスがあるんだけど、代表的なものを紹介するよ。

・人力検索はてな
質問者に対して、ウェブページで回答するといったナレッジコミュニティサービスのこと。yahoo!知恵袋やOKWaveといった質問系サイトと違うのは、議論することも許されていることなんだって。

・はてなダイアリー
ウェブや携帯から日記の投稿・編集ができるブログのサービスのことなんだ。文中の特定のキーワードに自動でリンクが貼られたりと、結構便利みたい。

・はてなブックマーク
ソーシャルブックマークサービスのこと。任意のURLをブックマークとして保存することができて、それにタグを付けることもできるんだ。そのタグを通じて他のユーザーのブックマークも行き来することができる、「フォークソノミー効果」を用いているんだ。ブックマーク数が多いニュースやサイトは話題性が高いという認識になるみたい。

代表的なものの中でも一番人気があるのは、はてなブックマークなんだって。100万人近いユーザーが利用しているといわれているんだ。

ツイッターやはてななど、色んなネットコミュニティーが多くあって迷っちゃうね。

詳しくはコチラ→[はてなーはてなキーワード]

先日、サッカーのＵ－２１日本代表がアジア大会で優勝したよ。若き日本代表を率いたのは『関塚隆』監督。一体どんな人なんだろうね。


関塚監督は現在50歳。現役時代はFC本田のフォワードとして活躍し、ベストイレブンにも選出されたこともあるよ。

1991年に現役を引退してからは数々のチームのコーチや監督をしてきたんだ。

特に2004年に当時J2だった川崎フロンターレに就任してからは素晴らしい成績を残してきたんだよ。

2004年に断トツの首位でJ2からJ1へ昇格すると、翌2005年には最終的に8位だったんだけど、終盤まで首位争いをしていたんだ。2006年には2位となってJ1に定着し強豪チームへと変えることに成功したんだ。

自身の現役時代のポジションだったフォワードの育成に定評があって、我那覇選手やチョン・テセ選手を代表選手にまで成長させた手腕は高く評価されているんだって。

2010年からは日本代表のコーチとして選任されたんだ。現在はA代表のコーチとＵ－２１の代表監督も兼任しているんだ。

2014年のワールドカップでは関塚監督が指導した若き日本代表の選手たちが、世界の強豪を相手に戦っているのかもしれないね。


詳しくはコチラ→[関塚ジャパン 見事な金メダル獲得
]

先日ニュースで最年少の『公認会計士』が誕生したという報道をしていたんだけど、どんな経緯でなれるものなんだろうね。


公認会計士とは、会計のプロであって業務内容としては監査、財務、経理、税務など仕事は多岐にわたるんだ。

日本では、税務事務に関して、税理士登録をして行うことがゆるされるようになるみたい。

近年はこれらに加えて金融と情報管理も求められているようだね。

公認会計士になるには、まず15％程度の合格率の公認会計士試験を突破しなくちゃならないんだ。

それに加え試験合格後、日本公認会計士協会が実施する実務補習を3年間履修し必要単位を収めた人だけが「修了考査」の受験資格が与えられるんだ。

つまりまだ試験があるってことなんだ。

この修了試験に合格すると、晴れて公認会計士として登録できるんだ。

けれども最近は、大手の公認会計士事務所が軒並み赤字を出していて、新たに公認会計士を雇い入れる余裕が無いため、「就職難民」になってしまう可能性も多いんだって。

近年はコンサルティング業務も求められてきているようだし、会計士も大変だね。


詳しくはコチラ→[公認会計士・監査審査会ホームページ]

昨日新聞で見たのだけれど、ここしばらく『一票の格差』なるものが日本の選挙で問題になってきているらしいよね。どういうことで問題になっているのかな？


一票の格差とは、主に国政選挙の際、議員1人あたりの獲得投票数が地域によって差があること。有権者の数が少ない地域ではより少ない投票数で当選できるし、有権者数が多ければ獲得しないといけない投票数も増えるんだよ。

先日の参院選では有権者の数が最も多い神奈川では121万人。一番少ない島根県では24万人と100万人近い差があるんだよね。

すると、たとえば島根では10万票で当選できるのに、神奈川では20万票取っても当選できないということが起こってくるんだ。

議員1人あたりの有権者数を比べたとき、島根と神奈川では5倍の差があり、「それでは憲法の『法の下の平等』に反するだろう」ということで裁判が起こっているんだよね。

特に参院選では格差が起こりやすく、今回は92年以来初の「違憲判決」が出たそうなんだ。ちなみに、衆議院では3倍以上になると違憲という判例があるのだとか。

国も格差を解消するために議席の割り当てを微調整しているようなのだけれど、そもそも選出される議員の数が定まっているために、根本の解決につながっていないらしいんだよね。

参議院が不要とまでは言わないけれど、いまいち機能している気がしないし...本当に国のためを思うなら数を減らしてもらいたいけどね...。


詳しくはコチラ→[一票の格差を考える会]

先日ギリシャの財政赤字が世界を震撼させたけど、今度は『アイルランド』になにやらよからぬことが起こっているようだよ。いったい何が起こっているのかな？


アイルランドとは、北大西洋のアイルランド島に存在する人口450万人の立憲共和制国家のこと。1949年にイギリスから独立し、2005年の英エコノミスト誌では最も住みやすい国に選定されたんだって。

経済成長率は、1995年から5年間10%前後にものぼり世界で最も経済成長を遂げた国のひとつとなったのだけど、そもそもこの高成長の最大の要因は、税制優遇措置によって欧米からの投資を積極的に誘致してきたからみたいなんだ。


さらに21世紀に入って国内で不動産ブームが沸き起こると、不動産や建設セクターが急成長するようになったらしいのだけれど、先の金融危機によって、不動産市場から海外からの投資マネーが引き揚げられてしまったんだって。

この経済不況を受けて、アイルランド国内最大手のアイルランド銀行などの大手銀からは法人顧客が預金を引き揚げつつあるみたいだよ。

これをうけて、EUのユーロ圏16カ国はアイルランドの支援策の検討に入ることで合意したんだって。アイルランドの銀行再建策をめぐりアイルランド政府がEU、欧州中央銀行、国際通貨基金と協議し、必要に応じて緊急融資を発動できる準備をしていくみたいだね。

思いもしなかった事態が次々起こる21世紀。次はどんなことが待ち受けているのかな...。


詳しくはコチラ→[欧州財政危機でユーロ安懸念 円高ドル安一服、新たな火種]

不動産を売っている友人が最近「本社をもつ」会社が減って不動産がなかなか売れない、と嘆いていたよ。なにやら『持たない経営』というものが関係しているらしいんだけど、これって一体なんなのかな？


持たない経営とは、自社で設備や自動車など、自社の資産を極力持たないという経営意識のこと。会社を起こしても事務所は短期賃貸のビルにをおいたり、工場も他社に委託するなど、自己資産を持たないことで経営破綻のリスクを減らそう、という考えのようだよ。


一説によると、そもそも「所有している」ということにはプレッシャーが存在するみたいで、自己資産を持たないことは精神的負担にも大きなメリットがあるんだって。というのは、所有することは、維持費などコスト的な責任から、万が一その所有物に天災地変、事故、破損、などがあればすべての責任を負う必要があるから、ということらしいよ。

また、「あるもの」に固定化・拘束化されず、常に変化に対応できる経営の体制を作っていくことができるというメリットもあるようだね。

このような企業にむけて事務スペースを一定期間貸し出すレンタルオフィスや、倉庫や物流センターなどの賃貸物流施設などを作って貸し出す企業も登場しているようだし、新たなビジネスの形も出来上がってきているんだって。

日常生活に置き換えても、絶対に所有しなければいけない物って限られてるよね。僕も生活を見直して家庭の事業仕分けをしなきゃいけないな。

詳しくはコチラ→[第９回 持たない経営を徹底し「つぶれない会社」創りを優先する]

先日、友人が『共同購入型クーポン』を一緒に購入しようと持ちかけてきたんだけど、一体どんなサービスなんだろう？


共同購入型クーポンとはアメリカのクーポン提供会社「GROUPON」が取り入れた新しいタイプの割引制度のこと。商品の提供にあたり、割引や特典がついたクーポンを期間限定でインターネット上で販売するんだ。

ビジネス用語ではフラッシュマーケティングと呼ばれているよ。ネット上に24～48時間程度の短い時間（フラッシュ）に、お客を集めて販売、ついでに見込数もわかるようになっているんだ。

具体的な例を挙げると「24時間以内に20人以上の購入希望者が集まれば、高級フレンチ料理が50％割引のクーポンを提供」といった具合だね。

けれど最低購入者数に届かなければ、契約が不成立となるので購入希望者はツイッターやミクシイなどに代表されるSNSで購入を呼びかけるみたい。

日本では24～48時間といった短い時間は少なく、主に1週間や10日間以内で購入者を募っているよ。購入希望者が日本では少なく、まだまだ共同購入型クーポンが浸透していないみたいだね。

現在は共同購入型クーポンを提供する会社も多くなってきていて、その数は100社以上ともいわれているよ。

映画に特化している会社や、エステやサロンなんかに特化している会社もあって、どれを選んでいいかちょっと悩んじゃうね。


詳しくはコチラ→[クーポン共同購入サイト未経験主婦の7割が「利用したい」]

この前テレビを見ていたら、相続税が上がるという話を聞いたんだよね。ということで、今日のビジネス基礎用語は『相続税』。...まだ先の話とは思うけど、どうなるんだろう？


相続税とは、人が亡くなったとき、その財産を身内などに分配する際にかかる税金のこと。日本では昭和25年から採用されているんだよね。

そもそもなぜ相続税を取るのかというと、金持ちにお金が集まって権力の世襲化するのを防ぐためとか、「富の再分配」とかいう考えがあるからなのだとか。

世界的に見ると、英仏独は相続税がある一方、スイスやカナダ、香港、シンガポールなど、相続税が廃止された国や地域も多いんだよね。

日本の場合、現金・預金・不動産・有価証券などの総額から、決められた非課税額、葬式費用や借金、相続3年以内に贈与された財産の額などを引いたものが相続税となるんだって。

そして、決められた非課税額というのが「5000万円＋1000万円×相続人の数」だったのだけれど、今回この「5000万円」を政府が「3000万円」に引き下げようとしているんだ。

つまり相続税の負担が増えることになるのだけれど、そもそも5000万円という数字はバブル期に納税者の負担を軽減するために設定された額らしいんだ。

しかし、最近は地価がどんどん下がり、相続税の納税者が激減...というのが背景にはあるらしいんだよね。

政府もやり繰りが大変なのだろうけど...貴重な税金、なおさら有効に使ってほしいよ...。


詳しくはコチラ→［相続税とは／THE税金対策］

今、横浜市でAPEC（アジア太平洋経済協力会議）が開かれているけれど、今回は中でも『TPP』が注目されているんだって。いったいどんなものなんだろうね。


TPPとは、加盟国間での貿易自由化を目指した経済協定のこと。「環太平洋経済協定」や「環太平洋パートナーシップ協定」と呼ばれているね。

具体的には、工業製品や農産品、金融サービスなどなど、加盟国の間で取引されるものすべての関税を取っ払おうというものなんだ。

この協定は2006年にニュージーランド、シンガポール、チリ、ブルネイの4ヵ国でスタートしたのだけれど、その後アメリカやオーストラリアが加盟。韓国や中国なども加盟検討中ということもあり、日本もやっと本腰を入れたんだよね。

関税が撤廃された場合、テレビや自動車などの工業品を海外で安く売ることができるので、輸出産業は大歓迎なんだって。

ただ一方で、農業や漁業関係者は猛反対しているんだよね。というのも、たとえば米なんかは今700％以上の関税がかかっているのだけれど、撤廃になると激安の輸入品がどんどん入ってきてしまうんだよね。

そこで国は農家の所得を守るための制度を来年度予算に盛り込むなど、対策の検討と同時にTPP参加への準備が進めているのだとか。

前向きな検討もわかるけど、農産業の従事者も何百万人といるわけで...今後の日本の方向を決める大事な事案にしてはちょっと話し合いが足りない気がするなぁ...。

詳しくはコチラ→［環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)／Yahoo!ニュース］

先日、友人があるサプリメントを飲んでいたんだ。きけば、『ユーグレナ』というものが配合されているらしいんだけど、これっていったい何なのかな？


ユーグレナとは、藻の一種で植物と動物の性質をあわせ持つ生物のこと。和名はミドリムシ。これなら小学校のとき理科の授業で教わったよね。

光合成によってCO2を吸収して成長するんだけど、高濃度のCO2環境のもとでも成長することができるんだって。

ユーグレナのCO2吸収力は、熱帯雨林と比較しても敷地面積あたり3倍以上にものぼるんだって。発電所から大量に排出されているCO2を使って、ユーグレナの安定培養が成功すれば、効率的なCO2削減になると注目を集めているようだね。

また、ユーグレナはバイオ燃料としても高い期待を寄せられているらしいよ。光合成によってCO2を吸収して成長する際に、油脂分を作り出すらしいのだけど、これがバイオ燃料の元として利用できるらしいんだ。ある実験では同じ面積の油ヤシの15倍以上の生産が可能ということがわかっているんだって。

また、ユーグレナは人が摂取した場合にも高い効果を表すようだよ。ビタミン、ミネラル、必須アミノ酸などの59種類にも及ぶ豊富な栄養素が備わっていて、余分なコレステロールを吸着してしたり、便として排泄したり、解毒するなど、現代人の「メタボ体質」を改善してくれるみたいなんだ。。

サプリメントの他にもクッキーや、珍しいユーグレナのちんすこうもあるらしいよ。

環境だけでなく、メタボも改善してくれるなんて･･･スーパーにミドリムシパックが売られる日もそう遠くはないかもしれないね。

詳しくはコチラ→[ユーグレナ研究会ホームページ]

最近、友人から『ビッグマック指数』で世界各国の通貨の実質的な為替レートがわかると聞いたのだけど、いったいどういうものなのかな。


ビッグマック指数とは、世界１２０カ国以上で販売されている、マクドナルドのビッグマックの価格を比較し、どこで買っても同じ値段になるように各国の為替レートを計算したもの。

これは、イギリスの経済専門誌「エコノミスト」によって考案された指数で、「通貨の価格はそれが購入できるモノとサービスの量を反映するべきだ」とする購買力平価の考え方に基づいているそうだね。

なぜビッグマックが選ばれたのかというと、ビッグマックは全世界でほぼ同一品質のものが販売され、原材料費や賃金、諸経費などさまざまな要因によって価格が決まるため、総合的な購買力を比較するのに使いやすかったからみたいだよ。

たとえば、２０１０年７月に「エコノミスト」誌が発表した資料によると、日本ではビッグマックが１個あたり３２０円、アメリカでは３．７３ドルだったんだって。

これを用いると、ビッグマック指数は３２０÷３．７３で１ドルあたり８５．７９円、為替レートは１ドルあたり８５．５５円だったことから、当時の為替相場はほぼ本来の円の力をあらわしていたということがわかるんだ。

ただし、これは１品目に限定した簡単な方法で厳密な比較はできないため、あまり信用しすぎるのは危険みたいだよ。

ほかの指数なども見ながら、自分の国の通貨が適切に評価されているのかを判断したいところだね。

詳しくはコチラ→[ビッグマック指数で通貨を読む　JBpress(日本ビジネスプレス)]

先日まで開催されていた第23回『東京国際映画祭』が閉幕みたいだよ。レッドカーペットじゃなくてグリーンカーペットで有名なこの映画祭。一体どんな映画祭なんだろうね。


東京国際映画祭とは毎年10月に東京で開催される映画祭のこと。国際映画制作者連盟にも公認されている国際映画祭だよ。短編は扱わず、長編作品のみを審査対象にしているんだ。

グリーンカーペットというのは日本コカ・コーラと帝人がペットボトルのリサイクル素材で作った、オープニングイベント用のカーペットなんだ。アカデミー賞なんかでよく見かけるレッドカーペットの代替品だね。地球環境を考える映画祭としても有名なんだ。

1985年の開催初年では、渋谷の映画館を中心に開催していたんだけど、現在は六本木ヒルズのTOHOシネマをメイン会場にしてるんだ。六本木だけでなく都内各地の映画館で提携作品の上映が行われているよ。

アジア映画を紹介する「アジアの風」や、日本映画の「日本映画・ある視点」、エンターテイメント性の高い話題作を集めた「特別招待作品」といった企画があるよ。

経済産業省が立ち上げた「JAPAN国際コンテンツフェスティバル」の核として期待されていて、これからもどんどん拡大していく意向みたい。

他のJAPAN国際コンテンツフェスティバルの催し物としては「東京ゲームショウ」や、情報・映像・通信の国際展示会の「CEATEC JAPAN」などもあるよ。


詳しくはコチラ→[東京国際映画祭　公式HP]

先日行った飲み会で「『Evernote』がいい！」みたいな話になったのだけれど、話題についていけなかったんだよね...。僕はてっきりパソコンの製品名かと思ってたんだけど...。


Evernote（エバーノート）とは、アメリカ発の代表的なクラウドサービスのこと。会社や自宅のパソコンで作業した画像やテキスト、表計算データなど、様々なファイルをすべてウェブ上で管理できるというものなんだ。

いわば自分専用のデータベースを作るようなもので、メモ帳代わりとしてはもちろん、画像データから文字を認識する機能もあるんだ。たとえばもらった名刺を画像スキャンすれば、名刺情報をコピー＆ペーストできるんだよね。

これには無料版と有料版があり、無料版では画像ファイルやテキストファイル、PDFファイル、音声ファイルなどに限られているのだけれど、有料版ではワード、エクセル、パワーポイントなどありとあらゆるファイル形式に対応しているそうなんだ。

無料版なら月40MB、月額5ドルの有料版なら500MBまで保存が可能なのだとか。

PC版はもちろん、スマートフォン用にも専用のアプリもあるらしく、ネット環境があればどこからでもアクセス可能というのも人気の理由なんだよね。

2008年のリリース以降、日本での利用者が急増していて、今ではアメリカに次いで世界で2番目のユーザー数なのだとか。

日記や手帳、家計簿など、記録が好きな日本人と相性のいいツールなのかも知れないね。

詳しくはコチラ→[すべてを記憶する／Evernote]

日本の検索市場ではYahoo!が大きなシェアを得ているけれど、シリコンバレーから新たに『Blekko』なる検索エンジンが登場するらしいよ。無謀な気がしてしまうけれど...勝算があるのかな？


Blekko（ブレッコ）とは、アメリカのシリコンバレーで設立されたベンチャー企業が開発した検索サービスのこと。

世界的に見ると、検索エンジンのシェアは「Google」が首位を独走していて、2位に「Yahoo!」、大きく差がついて中国発の「Baidu」、マイクロソフトの「Bing」と続くんだよね。

特にアメリカではGoogleのシェアが絶大で、多くの企業が検索市場に乗り込んでは撤退を繰り返してきたんだ。

そこにきて今回の「Blekko」なのだけれど、具体的にはユーザーが独自に「スラッシュタグ」なるものを設定することができ、検索情報をカスタマイズできるのが売りらしいんだ。

スラッシュタグとは「健康」「マネー」「ニュース」「日付」などの、いわばカテゴリーのようなもので、たとえば「頭痛」という検索ワードに「健康／ニュース」というタグをつけると、健康ニュースに関連する「頭痛」の情報だけが表示されるんだよ。

その組み合わせによって、スパムサイトなどを排除でき、必要な情報にアクセスしやすくなっているんだよね。

アメリカで3位くらいのシェアが取れればいいと言っているらしいけれど、発想の転換で確実なシェアが取れるか...注目だね。

詳しくはコチラ→[BlekkoにできてGoogleにできない検索は？]

最近、中国で『反日デモ』が加熱し、日中関係にも支障をきたしているようだね。もそもこれってどのようなものなのかな？


反日デモとは、日本に対して反発や反対にに対する感情を主張するデモ活動のこと。特に中国・韓国・北朝鮮の3カ国で歴史的、政治的な理由から反日感情が高く、貿易摩擦などの経済的な理由から1890～1890年代にはアメリカやヨーロッパでも「ジャパンバッシング」と呼ばれるデモが行われたらしいよ。

今回の中国国内の反日デモ活動では、尖閣諸島で起きた中国漁船衝突事件を契機に数千人規模で3週連続で起きているみたいで、中国国歌を歌って尖閣諸島の返還を求めるほか、×印をつけた日の丸を掲げ「打倒日本」「日本製ボイコット」などと叫び、総領事館前で日の丸を燃やす若者もいたみたいなんだ。

中には日系スーパーや日本料理店、日系スポーツ用品メーカーの一部が壊されるなどの被害も起きているようだよ。

とはいうものの今回のデモが長期化した原因にはほかの要因があるようなんだ。というのも中国の若者参加者が反日スローガンを叫ぶ一方で「官僚腐敗に反対」や「住宅価格の高騰を抑制しろ」などの横断幕も掲げており、中国で深刻化している収入格差や汚職への不満の掃き溜めにしている、という意見もあるようだよ。

この大規模デモを受けて北京の日本大使館周辺では、警察や武装警察など治安当局の車両約10台が駐車し、警察官が周辺を巡回する、中国内陸部の大学当局では週末、学生が構外することを禁止する措置をとっているんだって。

早くこの問題が解決されて、日中関係が修復されることを祈るばかりだね...。

詳しくはコチラ→[中国：反日デモ　一部で政府批判、当局に危機感　収束のめど立たず]

今日はアメリカの『中間選挙』の日なんだって。中間選挙って一体どういうものなんだろう？



中間選挙とは、アメリカで4年ごとにある大統領選挙の中間の年に行われる上院と下院の選挙のこと。上院議員の3分の1、下院議員の全員を改選するんだよ。

大統領としての2年間の仕事に対する評価が選挙結果に反映されると言われているんだ。

ただ、戦後行われた中間選挙はこれまで16回あるのだけれど、そのうち与党が連邦議会の議席を伸ばしたのは上院で４回、下院は2回だけ。大統領選の反動などで与党に不利になる傾向があるみたいだね。

もっとも、アメリカの大統領は国民の直接選挙で選ばれているから、中間選挙の結果が大統領の失脚に直接結びつくというわけではないんだ。

今回の中間選挙は、長引く不況の影響や、反オバマを掲げる保守派の市民運動「ティーパーティー」の台頭で、与党・民主党は上下両院で大幅に議席を減らすことが確実な情勢みたいだよ。

今回、共和党が議席を増やすことになれば、オバマ大統領が政策面で共和党に歩み寄り、「企業寄り、規制緩和」という共和党の経済政策の傾向が反映されたり、議会の硬直化を避けられたりすることで、株式市場にプラス効果をもたらすということが期待されているみたいだよ。

米国市場に連動しやすい日本株の習性や、為替相場を通した影響を考えると、やっぱり何かしら影響はあるだろうし、今後のアメリカの動きに注目していかなきゃね。


詳しくはコチラ→[中間選挙：怒れる米国／JBpress]